昨今、株式投資と言えば気軽に投資が出来る、つみたてNISAやiDeCoインデックス投資をドルコスト平均法で運用する人が増えてきました。
このインデックス投資の出口戦略として『4％ルール』を使ってリタイア後の生活費を補おうと思っている人が多いと思います。
確かに実際に4％ルールを使いリタイア（FIRE）をなされている人がいるのも事実ですし、現状4％ルールより簡単で再現性のある出口戦略はないと思います。
しかし、4％ルールも完璧ではありません！！4％ルールも失敗する恐れのある戦略です！！
今回は将来のリタイア時に4％ルールを失敗して今まで努力を無駄にして辛い思いをしなくていいように、4％ルールの注意点と失敗しないための対策を紹介します！
今後の資産運用に参考になるので、最後まで読んで頂ければ嬉しいです。
4%ルールの注意点と失敗しないための対策
4％ルールとは？
”4％ルール”ついて簡単に言うと、資産を毎年4%を取り崩した場合、30年以上が経過しても資産残高が残っている確率96％あると言われている出口戦略の一つです。
この4％ルールは成功確率は高いと言われてますが、失敗する場合もあります。
下記にて、4％ルールの問題点とその対策を紹介します。
詳しく4％ルールを知りたい人は⇩⇩の記事へ
4％ルールの注意点
データの検証期間が30年間
4％ルールの成功確率96％は30年間を対象の数字です。
30年以降の資産残高が残っている確率はドンドン減っていきす(40年で、成功率が92％に減少するデータもあるよです)。
人生100年時代と言われる日本社会、定年退職を65歳でとしても35年分の資産が必要になりますので、人生最後はお金のに困った…なんて落ちになる可能性もあります。
また、早期FIRE（リタイア）の場合はもっと期間が長くなるので更にリスクも上がります。
資産の切り崩しは、もっと長い年月で計算した方がいいと思います。
暴落相場で資産が激減する時がある
株式投資ですので仕方ないのですが、何年かに一回は株価が暴落して資産が激減することがあります。
あなたは資産が激減したときに資産を4％切り崩しがあなたには出来ますか？
今は大丈夫と思っても、実際に直面すると話は変わってきます。
株価暴落したときは資産を長生きさせるためには、切り崩し額を調整する必要があります。
市場が暴落する前に、暴落時の行動はどうするべきかと決めておくことをオススメします。
検証データは米国の生活を対象にしている
この4％ルールは米国の生活を元に計算された米国を対象にした運用方法です。
日本と米国では税制度や生活環境などが違ったり、運用先も米国株式ですので日本かの運用だと為替リスクも発生します。
4％ルールを日本で実行するには、運用方法のアレンジが必須になります。
あくまでも過去のデータ
4％ルールはあくまでも過去のデータで作成された運用方法です。
これからの株式市場が今まで通りとは限りませんので、投資先は臨機応変に場合によっては変更しながら対応していく必要があります。
「S&P500に投資をして入れば、投資の勉強は必要ない。」って考えでは、将来もしかすると痛い思いをするかも知れませんので、投資への勉強はきちんとした方がいいです。
4％以上の出費が必要になるかも知れない。
将来、事故や病気など予定外の不運で生活費が予想以上に必要になったるかも知れません。
また、予想していた生活費よりも税金の支払いなどで出費がオーバーする恐れがあります。
ギリギリの資金で計算した4％ルールの切り崩しでは、失敗確率はかなり高くなると思いますので、ゆとりのある生活が出来るぐらいの計算で資産を貯めるべきだと思います。
4％の確率で失敗する
4％ルールの成功確率は96％、つまり4％の確率で失敗する…皮肉ですかね(>_<)？
自分は4％の残念な人間にならないって思って、何もしないでいたら4％の残念結果になる確率は上がります。
リタイアしたからと安心せずに、慎重に資産運用をするように心掛けることを忘れてはいけません。
失敗しないための対策
4％ルールの運用って問題が多いですね（笑）
問題内容があるなら対策をしておけばいいだけです。
今の世の中はありがたいことに、リタイア達成者がリタイア後の問題対策を教えてくれているので、それを参考にしていきましょう！！
今回はFIRE本のバイブル書、クリスティー・シェン氏 著書の『FIRE 最強の早期リタイア術 最速でお金から自由になれる究極メソッド』に記載内容を参考に4％ルールの問題点の対策を紹介します。
コチラの書籍参考⇩⇩
現金クッション＆利回りシールド
株式市場の暴落は歴史的に見て5年で株価が回復をしています。
その5年間を乗り越えるために、保有している株を切り崩しを控えるために銀行預金、別名”現金クッション”対応することです。
暴落で減った資産を無理に売らなくいいようにした対策です。
しかし、生活費5年分を貯めるのは至難の業です。
その問題を解決するために、株や債券の配当金で4％の切り崩し以外の収入源を確保する”利回りシールド”で補うことです。
この本書を参考にすると、リタイア後の資産運用は『インデックス投資+配当金投資』で運用することを推奨してることになります。
参考までに配当金投資先は
高配当ETF
優良債権
などが配当金投資の投資先の例になります。
マイナーな投資先ではなく、無難な信託報酬が安い高配当ETFがオススメです。
副業などの株以外の収入源確保
リタイア後でも金銭的な問題はたくさんあると思います。
収入源が株だけでは、すべての不足の事態には対応できませんし、予定していた生活をオーバーしてしまっては対応できなくなりますので、株以外の収入源確保が必要になってきます。
そのために、完全にリタイアするのではなくサイドFIRE（セミリタイア）で多少は働くなりして収入源を確保しておいた方がいいと思います。
そのためにも、不動産収入や副業などで株以外の収入源確保を頑張っておいて損はないと思います。
まとめ
4％ルールの注意点と対策についてまとめると
4％ルールの注意点
- データが検証期間が30年間しかない。
- 暴落すると資産が激減して切り崩し額を考え直す必要性がある。
- あくまでも過去のデータ参考なので確実性はない。
- 米国の生活を基準にしているので、日本版にアレンジが必要。
- 予定外のことで出費が大きくなるかも知れない。
- 4％の確率で失敗する。
この注意点の問題に対しての対策は
問題への対策案
- 4％の切り崩し以外に、現金クッション(預金)と利回りシールド(配当金)の資産を用意しておく。
- 株式以外の収入源確保しておく。
結論から言うと、リタイア達成したからと言って油断すると痛い目を見るってことですね。
せっかくのリタイア達成が予定外のことで台無しされたくないですよね。
台無しされたくないなら、前もって不足の事態に対応できるようにリタイア後もお金の勉強を続ける必要があると思います。
リタイア達成後の生活も楽だけじゃないですね(>_<)
私もFIREするめに資金と複数の収入源確保のために奮闘していきたいと思います。
以上で今回の記事を終わります。
今回の記事があなたのなにかに役に立てれば幸いです。
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