投資をしている人には、今では当たり前の出口戦略『4％ルール』
4％ルールは、とても簡単のように思われがちですが、実際は注意することがいっぱいです。
今回は、4％ルールについて改めて確認しておくべき注意点 8選紹介します。
将来の出口戦略に参考になる記事ですので、最後まで読んで頂ければ嬉しいです。
4%ルールの注意点8選紹介
4％ルールについては過去の記事を参考にしてださい⇩⇩
4％ルールは米国をモデルにしている
4％ルールは米国をモデルにシュミュレーションした内容の資産の取り崩し戦略です。
日本でする場合は、為替リスクや税率の違いなど、環境が違います。
米国と同じ内容での取り崩しは危険です。
場合によっては取り崩し額を4％から3％に減らすなど調整が必要になってきます。
インフレ率
4％ルールはインフレ率3％で計算されています。
もし、インフレ率が3％以上の場合も取り崩し額の調整が必要になってきます。
税金が上がるかも知れない
最近、米国ではキャピタルゲイン税や日本でも金融所得増税などについて政治家がなんやかんや言っています。
もし、金融所得増税をされた場合は最初に予定していた額より切り崩し額が減ってしまいます。
生活資金のギリギリの金額で資産運用をしていると痛い目を見ることになります。
資産形成はある程度は生活に余裕を持って生活できる金額を貯めるようにしてください。
切り崩し額は税金後で計算する
たまに取り崩し額を税金を計算に入れずに計算している人がいます。
例：年間120万円を取り崩したいときの必要資金額
- 資金額3,000万円では取り崩し額120万円が税引後では96万円 ×
- 資産額3,750万円なら取り崩し額150万円が税引後では120万円 ○
取り崩し額は税引後で計算しておかないと本当に取り返しのつかないことになる恐れがあります。
きちんと取り崩し額は税引後で計算するようにしてください。
下落相場もある
コロナショック以降は金融緩和によって異常な株価上昇が続いていますが、それ以前は米国株式市場も上昇しない時期がありました。
もし、リタイア後に暴落相場になった場合に4％ルール通りに取り崩しをしていると、予定より先に資産を失う恐れがります。
市場暴落時に取り崩し額を控えるために、配当金収入や貯金を蓄えておくなど別の手段を用意しておく必要があります。
4％ルールは30年間の話
4％ルールは30年間で取り崩した場合で計算しています。
人生100年時代です。
65歳定年でも残りの人生35年ほどあります。
リタイアの年数が早いほど、更に取り崩し年数が必要になってきます。
年金を受け取れる場合は、ある程度は問題ないかも知れませんが、残り人生いつまで生きれるかわかりません。
長生きする予定なら『4％ルールは30年間で計算している』と頭の片隅にでも覚えておいた方がいいと思います。
4％の確率で失敗
4％ルールの成功率は96％ですので、4％の人は失敗する計算になります。
自分はならないと思って、不測の事態に備えてなかった場合は残念なことに4％の失敗した人になります。
不測の事態が起きても大丈夫なように、常日頃から準備しておいた方が賢明です。
所詮は過去データを元にしたシュミュレーション
4％ルールは過去のデータを元に作成されたシュミュレーション結果で、将来が同じようになるとは限りません。
これを言ってしまうと、なにも出来なくなりますが残念なことに事実です。
過去のデータはとても参考になりますが、信じすぎるのは控えた方がいいと思います。
まとめ
4％ルールの注意点のまとめ
- 米国をモデルにしたシュミュレーション結果。
- インフレ率。
- 増税される恐れあり。
- 取り崩し額は税引後で計算する。
- 下落相場のときの対策を考えておく。
- 4％ルールは30年間で計算されている。
- 4％の失敗確率がある。
- 所詮が過去のデータのシュミレーション。
インデックス投資の積立投資をするにいたっては、あんまり金融知識は必要ありません。
しかし、将来のことを考えると金融知識を勉強しないわけにはいきません。
これからも今までの通りの相場になるとは限りませんし、場合によっては4％ルールよりもっといい出口戦略が誕生するかも知れません。
これからも、金融知識に関しては勉強していくことを強くオススメします。
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以上で今回の記事を終わります。
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