配当利回り15％以上と異常な配当利回りで話題が絶えなかった海運銘柄の日本郵船、商船三井、川崎汽船。
いつか減配されるだろうと思っていましたが、早くも大減配を発表しました。
日本郵船(9101)：1株の配当金を520円⇒120円に大減配(分割を考慮した金額)
商船三井(9104)：1株の配当金を560円⇒180円に大減配。
川崎汽船 (9107)：1株の配当金を300円⇒100円に大減配。
これだけ大減配しても、3％後半～5％台の配当利回りを維持しているのは凄いですけどね。
減配発表後は株価下落していますが、個人的には思っていたよりは株価下落はしていません。
問題は大減配した海運銘柄は日本高配当ETFに組み入れらていることです。
一部の高配当ETFの海運銘柄の投資状況ですが↓↓
- 日本郵船：2.78％
- 商船三井：2.99％
- 日本郵船：1.55％
- 商船三井：1.43％
- 川崎汽船：1.69％
- 日本郵船：0.56％
- 商船三井：0.38％
日本高配当ETFがダメと言われる理由の”景気敏感銘柄が多い”、”罠銘柄が入っている”
資産形成に向いていないと言われるのは仕方ないかも知れませんね。
まあ、そんなに問題ないと思いますけどね(笑)
海運銘柄の大減配があまり大きな問題でないと思う理由の1つは日本高配当ETFはきちんと分散投資されており、海運銘柄の構成割合は上記を見てもらったら分かると思いますが、とても少ない構成割合になっています。
実際に高配当ETFの1ヶ月の値動きは右肩上がりです↓↓
構成割合が1割にも満たないなら、他の銘柄が好調なら株価には大きな影響はありません。
分散投資の大切さがよくわかる例ですね。
株価だけでなく肝心の配当金も、バフェット氏の再投資で再注目されている5大商社は順調に増配しています。
また、他の高配当銘柄も増配発表をしている銘柄が多いです。
そして、ETFは海運銘柄がダメならリバランスされて構成銘柄から外れる仕組みですので、一時的に運用成績が下がるかもしれませんが長期で見ればさほど問題ないと思います。
それでも今年は減配をするかも心配する人に一言。
ETFは毎年増配するようなものではありません。
ETFは株の詰め合わせバッグであり、どんなETFでも相場が悪ければ運用成績が下がるものです。
VYMの連続12年が逆におかしいのですよ(マジ)
確かに減配されるとテンションが下がりますが、ETFは5年、10年単位で右上がりで増配していればOKだと思います。
減配されるとテンションが下がりますけどね(笑)
毎年安定して増配を求めるならばリスクを取って個別銘柄に投資する必要があると思います。
ただ、銘柄管理がすごい面倒です。
長期目線で資産管理を簡単にしたいと思うならばETFへの投資はありだと思います。
今回の海運業大減配事件でどのようになるかを参考に日本の高配当ETFの購入検討の材料にするのもいいと思います。
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